有泉麻依子
代表取締役

公認会計士で英国UniversityofBath経営学修士（MBA）をもつ。中央青山監査法人、あらた監査法人（PｗC）を経て独立後、日本の金融機関がUS上場基準を満たす為のUSGAAPコンバージョン・プロジェクトに参加。2009年にMBA取得の為渡英。バース大学MBAでの最終論文は環境会計のvoluntary disclosureについて。卒業後Londonに拠点を移し、英国企業複数社勤務後、2013年より三菱商事100％子会社、英国海底送電事業統括会社の経理部長。ファイナンスセクション ヘッドとして、ドイツの子会社を含む英国統括会社の会計、税務、ファイナンス全般を管理。英国送電事業ジョイントベ ンチャーの財務分析、オペレーショナルモデル、デリバティブ等の技術的側面を含む資産管理も担当。入札プロセスでは、同社の営業部隊を支援し、プロジェクトの予備的評価等のデューデリジェンスに関与する。人種・文化等多様なバックグランドを持つチームのリーダとして、財務会計等のレポーティングから、会計・税務を通した収益性・キャッシュフロー向上の戦略立案まで幅広く担当する。

これまで培った経験・知見を元に、海外進出を目指す企業、グローバル企業の支援を行う為2018年11月よりLondon Research International Ltdに参画。日本企業の持つポテンシャルを海外に広める手助けをするのは元より、究極的にはボーダーレスな活動を通して少しでもより良い世界・社会が実現できるよう貢献したいと考えている。
2016年9月Forbes Japanにて「ミッションを持ち海外で活躍する日本の女性55人」、2018年9月同誌「地球で輝く女性 100人」の一人として取り上げられる。

趣味はゴルフ（大学時代、体育会ゴルフ部主将）、楽器（ピアノ、ウクレレ）を弾く事。

吉田有希 PhD ディレクター
米国コロラド州、再生可能エネルギー国立研究所（National Renewable Energy Laboratory）の薄膜太陽電池チームで透明導電酸化物（Transparent Conducting Oxide）の研究に従事し、Colorado School of Mines大学院物理学課程を専攻しPh.Dを取得。卒業後、米国インテルコーポレーションにてシニアプロセスエンジニアとして次世代フラッシュメモリの研究開発に携わり、三洋電機USAにおける太陽電池の新技術の調査とビジネス開発をリード。日本帰国後は英国政府英国貿易投資総省（UK Trade & Investment(UKTI)、現在の国際貿易省, Department for International Trade）の上級対英投資担当官として、IT、エネルギー分野の日本企業の英国進出を支援。ロンドン移住後は在英国日本国大使館に所属し、英国でのビジネス開発に必要な投資機会を日本企業に紹介するニュースレター「在英国日本国大使館 UKビジネスアップデート」の執筆を手掛け、インフラアドバイザーとしてのポジションに就いている。
企業や政府機関（日本、英国）での業務経験が豊富で、アメリカ、日本、英国での国際ビジネス開発の経験と実績を有する。

2013年、英国に20億ポンドの貿易黒字をもたらした航空業界の案件を成功に導いたキープレーヤーとして、英国政府UKTI Chief Executive Silver Award of The Yearを受賞している。

アルコー静芳 PhD
リサーチ・ディレクター

英国UniversityofEssex大学院でPh.D(政治学)を取得。論文では英国と日本の地球温暖化政策を比較分析し、Manchester University Pressから出版。その他にも英国の環境政策、環境税政策について大学やボランタリーセクターから調査レポートを発表している。LRIでは特に欧州のエネルギー市場及び環境政策関連のリサーチプロジェクトに携わっているが、ビジネス向けの市場調査も行う。LRIニュースレター・エネルギー&カーボン、及び同名のLRIレポートの執筆・編集者。

環境とエネルギーという分野横断的な幅広いテーマに対し、鋭い洞察力で最新動向を分析することのできるリサーチャー・コンサルタントとなることを目指している。座右の銘は「天才とは努力する凡才のことである。

津村照彦
代表創設者・会長

現職前は東京を本社とするエンジニアリングコンサルティング会社、パシフィックコンサルタンツインターナショナル(PCI)にシニアマネージャー・プロジェクトエコノミストとして勤務。世界の全地域の数多くの国々で、発電所、ガスパイプライン等、エネルギー及びインフラ開発プロジェクトの、主として実施可能性調査にプロジェクトマネージャー･エコノミストとして従事。日本政府を代表して世界銀行、OECD等の国際会議にも参加。LRIにおいても経営の傍ら、官民両セクターの数多くのプロジェクトに関与してきた。LRIが、より多くのクライアントにとって海外事業発展のための、てこあるいは足場となることを望んでいる。エネルギー関連の著書多数。在英日本商工会議所の古顔、JapanSociety、Institute of Directors会員。

個人的に、広島と長崎の原爆が未だに正当化されていることが核兵器廃絶に至らない主な原因の一つであるという見方に立って、執筆を通じて核兵器廃絶運動を行っている (My Hiroshima, www.tsumura.co.uk)。

リン・ジャクソン
共同創設者、ディレクター、カンパニーセクレタリー

国際関係並びに政府政策の専門家。ナミビアの独立時における選挙の監視活動を含め、ニューヨークの国連本部に10年間勤務。その後、7年間日本に住み、その間、国連大学で学問的な権威者たちと仕事に就く。

またウクライナで国連のリサーチャーとして活動した経験ももつ。ロンドンスクールオブエコノミックス(LSE)から国際関係学の修士号を、そして東京の上智(ソフィア)大学から国際関係･比較文化の学士号を得ている。